STの成功にはステークホルダーとの対話が不可欠です。相互に関連し合う今日の世界では、ステークホルダーの期待や懸念を理解するため、多様なステークホルダーとの対話継続が欠かせません。ステークホルダーについてより深く知ることで、潜在的な問題を予測し、ステークホルダーの様々なニーズや期待の最適バランスを理解できると確信しています。また、これはSTの活動、制約および業績を説明する機会にもなっています。

2010年、STは、持続可能戦略を改訂するため、ステークホルダーの期待に基づき重要性に関する演習を行いました。この演習の詳細は、持続可能戦略のページをご覧ください。

外部ステークホルダー調査

2012年、STは、初の正式なステークホルダー調査を実施しました。顧客、従業員、サプライヤ、投資家、SRIアナリスト、政府機関、NGOをはじめ、STの各部門と関わりのある約170のステークホルダーに調査への参加を依頼し、その内、約3分の1から回答を得ることができました。

この調査の目的は、STが今後の持続可能戦略やその報告において考慮すべき具体的なフィードバックをステークホルダーから得ることでした。また、さらに詳細なフィードバックを頂ける回答者数を把握するため、この調査を利用しました。

持続可能戦略に関するフィードバック

持続可能性レポートに関するフィードバック

STの持続可能性プログラムを知っている、またはよく知っている : 62%

レポートの一部またはすべてを読んだことがある : 57%

STの持続可能性プログラムに関する情報を持続可能性レポートで受け取っている : 47%、電子メールで受信している : 38%

レポートが非常に有用で参考になった : 50%

競合他社と比較してSTは持続可能性のリーダーだと評価している : 42%

ベスト•プラクティスの例を求めてレポートを読んだ : 15%

 

従業員のエンゲージメント調査

STの従業員には、エンゲージメント調査を通して、日常業務、直属の上司、学習、能力開発等に関する自らの考え、意見、提案を共有する機会が毎年与えられています。

詳細は、最新の持続可能性レポートをご参照ください。

企業レベルでのステークホルダーのエンゲージメント

STでは、サプライヤ、従業員、顧客、地方自治体、学術機関等、全体として非常に重要なステークホルダーとのエンゲージメントに関する規則や指針を策定する様々な事業プロセスおよび事業手順を開発してきました。

ステークホルダーとのエンゲージメントは、革新的な学術機関や研究開発機関とのパートナーシップ等を通して、STの中核事業に多く取り入れられています。将来的なSTの課題は、このような定期的で、時折日常的なものを含めたやりとりを、報告するために何らかの形で記録することです。

また、新たな持続可能性プログラム・方針の策定時に、専門知識を持ったステークホルダーに特別なアドバイスやフィードバックを求めることもあります。例えば、2012年に人事・社会に関する方針を新しく策定した際には、STの方針に対するフィードバックや改善方法を提供してくれたF&C Asset Management社にアドバイスを求めました。

サプライチェーンにおけるステークホルダーとのエンゲージメントの重点事項
電子業界CSRアライアンス(Electronic Industry Citizenship Coalition: EICC)
STは、2005年よりEICCのメンバーとなっており、紛争鉱物等の持続可能性における最大の課題に対する解決策をステークホルダーと共に探る業界全体の取り組みに参加しています。STは、代表者が役員に選出されている他、ステークホルダーとのエンゲージメント、有効な監査プロセス、労働時間等、いくつかの作業グループに参加しており、EICCで積極的な役割を果たしています。

責任ある購買憲章
2010年、STはフランス経済•産業•雇用省と、中小サプライヤ(VSE-SME)との関係改善に取り組むフランスの大手企業が策定した「責任ある購買のための10のコミットメント」に関する憲章に署名しました。

この憲章は要件の1つとして、STとサプライヤ間の問題解決を円滑にする内部仲介者を任命するよう求めています。これは、サプライヤと購買部門が通常の話し合いによる問題解決に失敗した場合に備えるためです。

詳細は、Responsible Purchasing Charter@ST(責任ある購買憲章@ST)を参照してください。

ローカル•レベルでのステークホルダーとのエンゲージメント

STのステークホルダーは、事業活動の種類により、拠点ごとまたは部門ごとに異なります。そのため、STでは「行動規範」および「持続可能戦略」に基づく一般的な指針を、各拠点・部門が最重要のステークホルダーを特定し、最適な関与ができるよう設計されたフレームワークとして提供しています。

「持続可能な卓越性」を担当するST社内コーディネーターの全社に張り巡らされた強固なネットワークを通じて、Corporate Sustainable Developmentグループは、フィードバックや優れた実例を集約し、ステークホルダーとのエンゲージメントに関する具体的な指針を策定することができます。

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